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戸建賃貸はどれくらいのニーズがあるのか？
公開日: 2013年12月09日
よく、戸建賃貸はニーズが高い！と言われていますが、
あなたは、「本当にニーズがあるの？」「建物を売るための方便なんじゃないの？」
なーんて、景気の良い話ししかしない営業マンを疑ってしまったことはないでしょうか？
今回は「戸建賃貸はどれくらのニーズがあるのか？」
についてお話します。
しかし、結論をいうとニーズは確実にあると断言します！！
これは、どこかのホームページに書いてあったデータを参考にしたわけではなく、
当社自ら、６５００世帯に直接アンケートをして得た、生のニーズ調査があるからこそ、
大見栄きって、断言できることなのです。
工務店は星の数ほどあれど、実際の賃貸入居者に直接アンケートを行い、
生のニーズを調査したのは、恐らく当社だけでしょう！
戸建賃貸を販売する工務店はたくさんいます。
各社、口をそろえて、「戸建賃貸のニーズは高い」
「相続の分割対策としての効果も高い」と言ってますが、
実は、その多くは、当社の浦田が出版した、
「利回り20％をたたき出す戸建賃貸運用法」（ダイヤモンド社）のデータをそのまま真似て、
「ニーズは高い」と言っているだけの業者も実は多いのです。
何を隠そう、この本こそが戸建賃貸ブームの火付け役であり、
ニーズデータのネタ元でもあるのです。
2004年当時、代表の浦田は悩んでいました。
これからの時代、付加価値が高くニーズも高い賃貸の形は何か？
相続対策としても効果の高い土地活用法は何なのか？必死に考えていました。
ある日、その解決の糸口が、浦田の妻の一言で見つかることになります。
「一戸建てなら子供をのびのび育てられるし、
賃貸マンションより借りたい人は多いんじゃない？」 浦田はこの一言で閃きました。
そうか、子供がのびのび育つなら、長く住んでもらえるし、
多少駅から遠くなってもニーズがあるかもしれない。
しかも、アパートよりも投資額が少なく済むし、戸建なら換金性も高くなるから、
相続税の納税対策や分割対策としても有利になるかもしれないぞ、と。
この閃きが確かなのかどうか、実際に調査してみることにしたのです。
そして、ファミリータイプの賃貸マンションの入居者に
社員全員で手分けをしてポスティングしました。
その数なんと、６５００世帯です！
恐らく、ここまでアナログな調査を真面目に行ったのは、当社だけでしょう。
そして、帰ってきたアンケートは、とても驚くべき結果でした。
回答があった世帯の約８割が「戸建賃貸があったら、是非住んでみたい！」
と回答してきたのです。
さらに、そのうちの８割にあたる４６世帯が、
もし自分の住んでいる地域に戸建の賃貸ができたら是非連絡してほしい！と回答したのです。
これは何を意味するのでしょうか？すでに４６組もの入居待ちができているということです！
賃貸マンションだったら、作る前からこんなに行列ができることは、ありえないでしょう。
さらに、詳しくアンケート結果を見てみると、驚くべき事実がわかりました。
例えば、
・今より多少家賃が上がっても戸建賃貸に是非住みたい
・今より駅から5〜10分遠くなっても戸建賃貸に住みたい
このように実際の調査によって、本当に戸建賃貸のニーズは高いということを実感したわけです。
いやー、この時は本当に興奮しました！
さて、今度は戸建賃貸の供給を調べてみることにしました。
すると、これまた驚きの結果がわかったのです。
今回、戸建賃貸のニーズ調査をしたエリアの賃貸供給戸数は約4万2000戸。
そのうち募集中の戸建賃貸は、なんと、たったの47戸しかありませんでした。
4700戸ではありませんよ。
たったの47戸です。
賃貸物件全体に戸建賃貸の占める割合はわずかに約0.1%。
つまり、戸建賃貸は、賃貸住宅1000戸に１戸しか供給されていないという、
驚きの事実が判明したのです。
アンケートのうち80％が、今と同じ家賃程度で住めるのであれば、
戸建賃貸に是非住んでみたいと回答していますから、
賃貸世帯の大部分の世帯が、「戸建賃貸に住みたい」
という潜在的なニーズを持っていてもおかしくありません。
にもかかわらず戸建の供給は0.1%しかない・・・。
このことからも戸建賃貸には高いニーズがあることが
お分かりいただけるのではないでしょうか？
だから、当社は戸建賃貸を自信をもってお勧めしているのです。
しかし、戸建賃貸ならなんでもかんでも上手くいく、というわけではありません。
さらに安定経営が実現するよう、コストを抑えながら分譲並みの設備、仕様にしたり、
間取りすらもバリエーションのある企画を考えなければいけません。
どこかの企画化商品をポンと建てれば、それで上手くいくほど賃貸経営は甘くないのです。
間違っても、戸建賃貸を建てれば、それだけで上手くいく！とは考えないでくださいね。
高橋
よく、戸建賃貸はニーズが高い！と言われていますが、
あなたは、「本当にニーズがあるの？」「建物を売るための方便なんじゃないの？」
なーんて、景気の良い話ししかしない営業マンを疑ってしまったことはないでしょうか？
今回は「戸建賃貸はどれくらのニーズがあるのか？」
についてお話します。
しかし、結論をいうとニーズは確実にあると断言します！！
これは、どこかのホームページに書いてあったデータを参考にしたわけではなく、
当社自ら、６５００世帯に直接アンケートをして得た、生のニーズ調査があるからこそ、
大見栄きって、断言できることなのです。
工務店は星の数ほどあれど、実際の賃貸入居者に直接アンケートを行い、
生のニーズを調査したのは、恐らく当社だけでしょう！
戸建賃貸を販売する工務店はたくさんいます。
各社、口をそろえて、「戸建賃貸のニーズは高い」
「相続の分割対策としての効果も高い」と言ってますが、
実は、その多くは、当社の浦田が出版した、
「利回り20％をたたき出す戸建賃貸運用法」（ダイヤモンド社）のデータをそのまま真似て、
「ニーズは高い」と言っているだけの業者も実は多いのです。
何を隠そう、この本こそが戸建賃貸ブームの火付け役であり、
ニーズデータのネタ元でもあるのです。
2004年当時、代表の浦田は悩んでいました。
これからの時代、付加価値が高くニーズも高い賃貸の形は何か？
相続対策としても効果の高い土地活用法は何なのか？必死に考えていました。
ある日、その解決の糸口が、浦田の妻の一言で見つかることになります。
「一戸建てなら子供をのびのび育てられるし、賃貸マンションより借りたい人は多いんじゃない？」 浦田はこの一言で閃きました。
そうか、子供がのびのび育つなら、長く住んでもらえるし、
多少駅から遠くなってもニーズがあるかもしれない。
しかも、アパートよりも投資額が少なく済むし、戸建なら換金性も高くなるから、
相続税の納税対策や分割対策としても有利になるかもしれないぞ、と。
この閃きが確かなのかどうか、実際に調査してみることにしたのです。
そして、ファミリータイプの賃貸マンションの入居者に
社員全員で手分けをしてポスティングしました。
その数なんと、６５００世帯です！
恐らく、ここまでアナログな調査を真面目に行ったのは、当社だけでしょう。
そして、帰ってきたアンケートは、とても驚くべき結果でした。
回答があった世帯の約８割が「戸建賃貸があったら、是非住んでみたい！」
と回答してきたのです。
さらに、そのうちの８割にあたる４６世帯が、
もし自分の住んでいる地域に戸建の賃貸ができたら是非連絡してほしい！と回答したのです。
これは何を意味するのでしょうか？すでに４６組もの入居待ちができているということです！
賃貸マンションだったら、作る前からこんなに行列ができることは、ありえないでしょう。
さらに、詳しくアンケート結果を見てみると、驚くべき事実がわかりました。
例えば、
・今より多少家賃が上がっても戸建賃貸に是非住みたい
・今より駅から5〜10分遠くなっても戸建賃貸に住みたい
このように実際の調査によって、本当に戸建賃貸のニーズは高いということを実感したわけです。
いやー、この時は本当に興奮しました！
さて、今度は戸建賃貸の供給を調べてみることにしました。
すると、これまた驚きの結果がわかったのです。
今回、戸建賃貸のニーズ調査をしたエリアの賃貸供給戸数は約4万2000戸。
そのうち募集中の戸建賃貸は、なんと、たったの47戸しかありませんでした。
4700戸ではありませんよ。
たったの47戸です。
賃貸物件全体に戸建賃貸の占める割合はわずかに約0.1%。
つまり、戸建賃貸は、賃貸住宅1000戸に１戸しか供給されていないという、
驚きの事実が判明したのです。
アンケートのうち80％が、今と同じ家賃程度で住めるのであれば、
戸建賃貸に是非住んでみたいと回答していますから、
賃貸世帯の大部分の世帯が、「戸建賃貸に住みたい」
という潜在的なニーズを持っていてもおかしくありません。
にもかかわらず戸建の供給は0.1%しかない・・・。
このことからも戸建賃貸には高いニーズがあることが
お分かりいただけるのではないでしょうか？
だから、当社は戸建賃貸を自信をもってお勧めしているのです。
しかし、戸建賃貸ならなんでもかんでも上手くいく、というわけではありません。
さらに安定経営が実現するよう、コストを抑えながら分譲並みの設備、仕様にしたり、
間取りすらもバリエーションのある企画を考えなければいけません。
どこかの企画化商品をポンと建てれば、それで上手くいくほど賃貸経営は甘くないのです。
間違っても、戸建賃貸を建てれば、それだけで上手くいく！とは考えないでくださいね。
高橋
